No.20 2008/05/07
JTBF会員：木谷 豊
「君は確か５円族だったよね？僕は１０円族だったけど」。タイ駐在経験のある先輩と話していると、時々、確かめるようにこんな質問をされる。何のことはない。１バーツが邦貨換算で何円時代の駐在だったかを確かめているだけのことだ。ちなみにこの先輩は１９８０年代半ばの駐在。私は１９９０年代前半の駐在。この伝で言えば、今、駐在している人たちは「３円族」か｢４円族｣ということになる。思えばこの２０年余りの間に、円はバーツに対して強くなったものである。
それだけに、今年の年明け、ある全国紙の朝刊に載った「ＹＥＮ漂流・縮む日本―北畑次官の誤算」には正直なところ違和感を覚えた。記事の趣旨はこうである。
経済産業省事務次官の北畑隆生氏は、プラザ合意を受けて円高が進んだ１９８６年に「シルバーコロンビア計画」を発案した張本人。この計画は、退職後に物価の安いスペインなどで優雅な老後を過ごすことを日本人に勧めたものだった。北畑氏自身も発案当時、夫人に退官後のスペイン移住を約束したのだという。当時の試算ではスペインの一戸建て住宅（２００平方メートル）は７００万～１，１００万円、一カ月の生活費が１０万～１５万円で済むはずだった。ところがその後のユーロ高に物価高も加わって、今ではスペインの住宅購入費も生活費も日本の２倍。北畑氏の気持ちは「住宅ローンも残っているのに優雅な生活どころではない。どうしたものか…」と揺れているというのだ。
さて、同じ話をタイに当てはめてみるとどうか。全く逆の話が成り立つではないか。実際、「北畑次官の誤算」を読んだ家内は早朝、「これってヨーロッパだけで成り立つ話でしょう？タイだったら全く逆じゃない！」と叫んだ。為替レートだけで単純に考えれば、１バーツ＝３～４円の今は、１０円族時代から見ればはるかに物価安で暮らしやすいはず。日・タイビジネスフォーラムにも「ロングステイ委員会」があり活発な活動を展開しているが、それにももっともな背景があるとうなずける。
今、タイに熱い眼差しを向けているのはリタイアしたシニアの人たちや旅行者だけではないだろう。産業界も再びタイに注目し始めているようだ。
ＶＴＩＣｓ（ヴイティックスあるいはヴティックス、＝ベトナム、タイ、インド、中国）という言葉を初めて耳にしたのは２００６年の夏だったと記憶している。米ゴールドマン・サックス社が新興大国群を表す言葉としてＢＲＩＣｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）を編み出し話題をかっさらったのが０３年１０月で、１９９０年代前半のタイ投資ブームを知るタイファンとしては少し寂しい思いをしていた。だが、ＶＴＩＣｓという言葉の登場を聞いてちょっぴり溜飲を下げた。
ＶＴＩＣｓはＢＲＩＣｓから遠隔地のブラジル（Ｂ）と投資リスクが高いロシア（Ｒ）を除き、ベトナム（Ｖ）とタイ（Ｔ）を加えた言葉だという解説もある。だが私自身は、企業のアジアでの直接投資先が中国一辺倒からベトナム、タイ、インドにも分散し始めた変化を示した言葉だと理解している。中国が世界貿易機関（ＷＴＯ）に加盟したのは２００１年末。世界の企業の直接投資は中国加盟をめぐる米中交渉が決着した１９９９年１１月ごろから中国へ中国へとなびくようになった。９７年に起こったアジア通貨危機の傷がなかなか癒えないタイが注目されることはなかった。
しかし次第に「チャイナリスク」が意識されるようになる。きっかけは２００３年のＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）騒動、０４年に華南地域などで表面化した労働力不足や電力不足、０５年の反日デモなどだ。日本の産業界に中国一辺倒は危険という認識が広まり０５年には「チャイナ＋１」が合言葉になる。「＋１」地域として脚光を浴びたのがベトナムやタイ、インドであり、ＶＴＩＣｓという言葉はそこから生まれたと考えている。
この言葉ができた前年（０５年）の一般工の月額賃金を比べると、上海が１７２ドルなのに対しバンコクは１４６ドル。エンジニアの賃金は上海３３５ドルに対しバンコク３１６ドル。タイは上海を中心とする華東地域に比べ、労賃で優位に立っている。中国人民銀行は０５年７月に人民元の対ドルレートを２％切り上げ、以後、人民元の対ドルレートはじわじわと上がっているが、切り上げ前に１ドル＝８．２７～２８元だったレートが今では１ドル＝７元を上回る人民元高でこの傾向は今後も続きそうだ。タイの優位性はますます高まっているのかもしれない。
タイを中心とする東南アジアへの投資ブームが起こったのは１９８５年のプラザ合意後の円高がきっかけだった。９０年代前半、この地域は「世界の成長センター」として脚光を浴び、世界銀行は９３年に「東アジアの奇跡」という報告書を出したほどだった。タイには、９７年のアジア通貨危機まで日本を中心とする海外からの大量投資を受け入れ、９２年の「５月政変」などの試練を経ながらも全体としては何とかうまくやってきた実績がある。それが、２００６年９月の軍事クーデター発生にもかかわらずタイ投資に対するある種の安心感を生み、特に「チャイナリスク」との対比でここへきて強みになっているのかも知れない。
タイに１９９０年代前半に駐在したのをきっかけにその後はほぼ一貫して東アジア全般にかかわる仕事をしており、今も月に１回程度のアジア出張がある。ただ、行く先の過半は中国で、次いで韓国が２割ぐらい。タイやベトナムへはそれぞれ１０回に１回程度といったところだ。タイファンとして、タイ出張の機会がぐんぐん増えてくることをひそかに期待している。
了